１．いい土地とは

土地はこれからの暮らしの基盤となるもの。これから家を建てようという方は、こんな場所に住みたい、という想像をしているのではないでしょうか。
例え希望のエリアに必要な広さの土地を見つけたとしても、さまざまな制約から必ず希望通りの家が建てられるとは限りません。また、例えば敬遠されがちな北道路の土地が、実はコストやプライバシーの面で優れる場合もあります。つまり、いい土地の条件はどんな空間でどんな風に暮らしたいかによって変わるのです。

１-１．新居での暮らしをイメージし優先順位をつける

土地探しを始める前に、家族みんなでこれからの生活について話し合っておくことが、いい土地と出会うための近道。そのヒントとなるのは、次の6つです。

これらを現地に足を運んで確認し、理想のライフプランに照らし合わせて優先順位をつければ、家族にとっていい土地かそうでないかをある程度判断できます。

１-２．家とセットで資金計画を立てる

立地条件のよい土地は魅力的です。しかし、いわゆる変形地を選んだとしても建物次第で理想の暮らしを手に入れることはできます。
本来、土地と家は別々に契約するものですが、家づくりという意味では切り離して考えることはできないのです。 土地に費用をかけすぎて希望の間取りや憧れのインテリアを諦めたり、その後の生活が苦しくなったりするようでは、せっかくマイホームが完成しても心から満足できるとは言えないのではないでしょうか。
全体の予算バランスにマッチすることもいい土地の条件なのです。

２．土地探しはゆとりを持って

今後の人生をすごす場所を選ぶ土地探し。かかる時間は人それぞれですが、長期に渡ることも珍しくありません。後悔しないためにも、ある程度、時間と気持ちに余裕を持って臨みましょう。

２-１．土地の探し方

実際に土地を探すには、以下のような方法があります。

• 不動産業者に依頼する
• ネットで探す

しかし、すべての情報を自分の力でチェックするには途方もない時間がかかります。加えて土地は同じ場所、同じ条件のものがない〝一点物〟。焦りは禁物ですが、スピードも必要です。プロの力をうまく借りて、賢く土地探しをしましょう。

２-２．消費税増税直前！土地購入のタイミング

2019年10月1日、消費税が8％から10％に引き上げられます。住宅は高額なため2％の違いは大きく、資金や返済の計画にも少なからず影響がでます。しかし、土地に消費税はかかりません。土地は消費されるものではないからです。
とはいえ、仲介手数料や前項でも触れたセットで考えるべき家には消費税が課税されます。新しい税率が適用されるのは、2019年10月1日以降の契約や引き渡しを受ける住宅です。ただし、注文住宅など請負契約を結ぶ物件は、2019年3月31日までに契約すれば10月以降の引き渡しでも8％の税率が適用されます。
増税前のマイホーム取得を目指すなら、土地探しの時間を考えて早々に行動を始めましょう。

３．まとめ

いい土地と出会うために必要なこと。それは、運命の土地に巡り会えたとき迷わず決断できるよう大切にしたい環境や価値観、新居での暮らしをしっかりと家族で話し合い、共有しておくことです。きちんとプランを決めておいても、理想の土地を探すことは難しく、時間がかかります。特に消費税率改正を前にした今は、さらに見つけにくいかもしれません。早め早めの行動をしたいですね。
アイワホームは地域密着のハウスメーカーとして、土地情報にも精通しています。また、注文住宅のメリットを生かし、土地の形状や周辺環境、予算に合わせたプランニングのご提案も行っています。ぜひ、お気軽にご相談ください。

土地探しについて、もうすこしだけ基礎知識を深めておきたいという方は、下の「ex．土地探し入門～知っておきたい基礎知識～」もご覧ください。

ex．土地探し入門～知っておきたい基礎知識～

家を建てる土地や、土地に建てる家の形状には、さまざまな制約があります。後悔のない選択をするためにも、基本的な知識を身に付けておきましょう。

ex-１．ルールを知る

土地には法律によって定められたさまざまな決まりごとがあります。自分が購入したからといって自由に建築物を建てることはできないのです。新居の間取りやデザインにも影響するため、最低でも以下の項目は必ずチェックしましょう。

• 土地の使用目的に関わる決まり
• 用途地域

土地は、まちづくりを行う「都市計画区域」と市街化を予定していない「都市計画区域外」に分けられています。「都市計画区域」はさらに「市街化区域」と「市街化調整区域」、「非線引き区域」に分けられており、「市街化区域」にはさらに12種類の「用途地域」が定められています。ある日突然自宅の前に高層ビルが建築され、日がまったく入らなくなるといったことを防ぐため、計画的にまちづくりを行い住みやすい環境を整えるための決まりで、土地利用の目的によって建物の種類や大きさ、床面積などが決められています。

用途地域の一例

• 第一種低層住居専用地域
  3階以下の低層住宅限定。住環境の保護が優先され、店舗などは小規模な兼用住宅で特定条件を満たさなければ建築できません／建ぺい率30～60％／容積率50～200％
• 第一種住居地域
  住居のほか、一定条件の店舗・事務所・ホテル等の建築が可能となる地域。／建ぺい率60％／容積率200～400％
• 工業専用地域
  住宅の建築は禁止。福祉施設や飲食業の店舗も建築できません。

建物の大きさに関わる決まり

• 建ぺい率
  敷地に対する建築面積。いわゆる建坪のこと。
• 容積率
  敷地に対する延べ床面積。

ex-２．地盤を知る

土地の善し悪しを決める判断基準として外せないのが地盤です。河川敷や水田を造成した土地は、地域によっては軟弱なものもあります。地盤改良のための費用が必要になることも考えられます。周辺エリアの災害履歴も事前に確認しておきましょう。

さまざまな制限や地盤、災害を受ける可能性など土地にまつわるチェックポイントは数多くあります。これらをすべてクリアしたうえでどのような家を建てられるかを具体的にイメージすることは初めての土地を探す方にとって至難の業かもしれません。理想のマイホームを実現するためにも、専門知識を持つプロの力を借りることをおすすめします。